ベテラン記者が告白、選挙の世論調査はもう当たらない？

西日本新聞のPodcast番組『聞く西日本新聞で、2月8日の衆院選投開票を前に実施された各社の世論調査について、その実態と信頼性の変化が語られた。かつては選挙の行方を占う重要な指標だったが、「ほんと当たらんのよ、最近」と、その予測が年々難しくなっている驚きの現状を明かしている。

「中道改革連合」の苦戦と認知不足

番組ではまず、共同通信社が24、25両日に実施した世論調査の結果を分析。自民党の比例投票先が29.2%で最多となった一方、立憲民主党と公明党が合流した新党「中道改革連合」は11.9%にとどまり、両党の支持を単純合算した数字にも届いていない現状が示された。

その浸透度の低さを象徴する出来事として、ある党首討論会で「司会者があの、立憲民主党の野田さんどうぞって言っちゃったっていうね」というエピソードを紹介。新党名の認知がまだ進んでいない実態が浮き彫りとなった。

SNSが分ける？世代間で支持に大差

今回の調査で特に顕著だったのが、世代による支持政党の大きな偏りだ。「チーム未来」が40歳以下では高い支持を得る一方、60歳以上では1%にとどまるなど、若者からの支持が突出。逆に「中道改革連合」は60歳以上で2割を超える支持を集めるも、40歳以下ではわずか4%という結果になり、「高齢者政党になっちゃってるわけ」と指摘された。

この背景について植田氏は、新聞やテレビを中心とする層とSNSを情報源とする層との「接しているメディアの違い」が、支持の分断に繋がっているのではないかとの見方を示した。

「もう当たらん」調査の信頼性が低下

さらに植田氏は、世論調査そのものの信頼性が大きく揺らいでいると警鐘を鳴らす。電話調査の回答率が極端に低く、答えてくれる層に偏りがある問題や、そもそも固定電話を持たない人が増えたことなど、調査方法の限界を吐露。「昔はね、もうピシャって当てよったね」という創価学会の票読みさえ、今では当たらなくなったという。

出口調査も同様で、正直に投票先を答えない有権者や調査拒否の偏りなどから正確な予測は困難に。「もう分かんない。特にSNSになったあれになったら、ほんとに。オールドメディアは翻弄されっぱなしですよ」と、複雑化する有権者の動向を前に、報道機関が苦慮している現状を語った。

それでも調査結果を有意義に使うには

では、当たらなくなった世論調査は無意味なのか。植田氏は、有権者が自身の投票行動を決める上での「参考材料」としての価値を提案する。

例えば「Aさんだけにはね、なってほしくない」という有権者が、Cさんを応援していても当選が難しいと判断した場合、Aさんを落とすためにBさんに投票するという戦略的な選択が可能になる。「これ世論調査の結果があるから判断できる話でしょ」と述べ、調査結果がより良い選択をするための判断材料になり得ると締めくくった。