40歳で退職した男性が語る「希望退職」のリアル

40歳で転職先を決めずに会社を辞めたパーソナリティが自身の経験を赤裸々に告白。退職のきっかけは、会社の「希望退職」制度であったという。これを機に希望退職のニュースにアンテナが立つようになったと明かしており、その実態について詳細に語った。

希望退職とリストラの違い

希望退職とは、会社が従業員に対し「会社を辞めませんか？」と退職を促すキャンペーンのようなものだと男性は説明する。会社側から一方的に解雇を言い渡すリストラとは異なり、あくまで従業員が自らの意思で応募する点が特徴だ。

応募者には、退職金が割り増しされるといった金銭的なメリットや、再就職支援が提供される場合もあるという。この制度は全ての従業員が対象となるわけではなく、多くの場合、「40歳以上」「勤続10年以上」といった年齢や勤続年数による条件が設けられている。

かつては業績不振に陥った企業が実施するイメージが強かったが、近年は黒字経営の企業が組織の効率化を目的に実施するケースも増えていると指摘した。

各社が凝らすポジティブな言い換え

「希望退職」という言葉にはネガティブな響きがつきまとうため、各社はイメージを払拭しようと、ポジティブな名称を考案しているのが実情である。男性は「なかなか社内で『希望退職』と言うとイメージが悪いので、各社が色々と少しポジティブな名前をつけている」と分析。

その例として「ネクストキャリア支援制度」や「セルフプロデュース支援制度」などを挙げた。中でも男性が「一番攻めた名前だなと思った」と語ったのが、「ミライシフトNIPPON 2025」という壮大なネーミング。これには「ミライシフト』はまだしも、『NIPPON』とつけるのは大きな話ですよね」と、そのユニークな命名センスに驚きを隠せない様子を見せた。

日本とは違う？アメリカの解雇事情

一方、海外に目を向けると状況は大きく異なる。特にアメリカでは「レイオフ」と呼ばれる解雇が一般的であり、そのドライさには驚かされる。「会社に出社して午前中働き、お昼ご飯を食べて戻ってきて会社に入ろうとしたら、自分の社員証のIDが無効化されていて会社に入れない」というエピソードは、日本の感覚からは想像し難い光景だ。しかし、そんなアメリカでも表現への配慮は見られるという。

Spotifyが用いた「Simplification（簡素化）」といった名称は、人を減らす事実を婉曲的に伝えようとする意図が感じられる。ただし、アメリカでは年齢差別禁止法により、日本のように年齢で対象者を区切ることはできず、制度設計には違いがあるようだ。

ちなみに、この男性自身は「ネクストキャリア支援」という名の制度で退職したものの、「肝心のネクストキャリアは特に決まっていないので、これから探していこうと思います」と締めくくった。華やかな制度名の裏にある、個人のリアルな現実が垣間見える放送となった。