機内での充電禁止へ　モバイルバッテリー新規則

RKBラジオ『田畑竜介 Grooooow Up』内のコーナー「Brush Up」の最新回が配信された。今回は『日経エネルギーNext』編集長の山根小雪氏が出演し、2026年4月から国内航空会社でモバイルバッテリーの機内持ち込み規制が厳格化される見通しについて解説している。

山根氏は、現代人にとってスマートフォンは「もう臓器みたいなもん」と例え、身体の一部といえる端末を支えるバッテリーの重要性を説いた。日常の必須アイテムなだけに、春からのルール変更は多くの利用者に影響を及ぼしそうだ。

世界で加速する機内発火リスクへの対策

規制強化の要因は、リチウムイオン電池が抱える熱や衝撃への弱さにある。山根氏は、2023年に韓国のLCCで発生した発火事故などが、世界的な規制加速の「決定的なきっかけ」になったと指摘した。

欧州やアジアでは、すでに機内での使用や充電を禁じる動きが広がっている。これまで「日本は割と緩いエリア」だったが、ついに国際的な安全基準に合わせて運用が引き上げられる形となる。

持ち込みは2個まで、充電も禁止の厳格運用

4月からの新ルールでは、機内での「使用および充電」が全面的に禁止される見込みだ。座席のUSBポートやコンセントを利用した充電も対象となるため、長距離フライトでは死活問題となりかねない。

また、機内へ持ち込める個数も「2個まで」に制限される見通し。基本的には容量が「100Wh未満」であれば持ち込み自体は許容されるが、山根氏は「カバンの中に予備を含めて3個入っていたら、1個出してくださいと言われる」と警鐘を鳴らす。

春の行楽シーズンに向けた事前の確認を

アメリカでは利便性を優先し各社の判断に委ねる状況が続いているが、日本は国の方針により全国一斉の導入となる見込みだ。

山根氏は「空港でまごまごしないように、混雑に巻き込まれないよう頭に置くといい」と呼びかけた。制度を知らずに保安検査場で「何でだよ」と困惑する前に、手元のバッテリーの個数や容量を確認することがスマートな旅の第一歩といえる。デジタル機器を多用するビジネスパーソンは特に注意が必要だ。