温暖化で冬季五輪消滅？開催地激減の衝撃

ミラノ・コルティナ五輪で日本勢の活躍に沸く中、冬季五輪の存続を巡る事実が明らかとなった。IOCの調査によれば、2040年までに雪上競技を開催できるのは、世界でわずか10カ国に限定されるという。毎日新聞客員編集委員の元村有希子氏が、RKBラジオの番組内で深刻化する地球温暖化と大会の未来を鋭く論じている。

70年間で気温3.6度上昇の衝撃

元村氏は、今回の開催地コルティナ・ダンペッツォの現状に触れ「前回1956年の開催から70年間で、2月の気温が3.6度も上昇している」と明かした。現地ではほとんどの会場で人工雪に頼らざるを得ず、イタリア全土でここ5年で265ものスキー場が閉鎖に追い込まれた事実を指摘。

IOC内では、開催時期の前倒しや、夏の競技を冬に実施する案まで浮上しているという。元村氏は「画面で見るだけでは分からない危機が現地では話題だ」と警鐘を鳴らした。

アスリートたちが抱く切実な危機感

選手側も強い危機感を募らせる。トップアスリート400人を対象にした調査では、95％以上が気候変動によるトレーニング機会の減少に同意を示した。ノルディックスキー複合の渡部暁斗選手は、自ら脱炭素に取り組む「エコパートナー運動」を2022年から開始している。

「練習場にしている氷河の雪が減り、コースが開かない」というインタビューに対し、元村氏は実体験に基づく危機の深刻さを強調。「メダルの色だけでなく、五輪が開かれていることの幸せに思いを致すべきだ」と自身の見解を語る。

北半球の都合に縛られた100年の歴史

さらに話は、冬季五輪が100年以上も北半球のみで開催されてきた事実に及んだ。「北半球の主要放送局の都合で、ウィンタースポーツは冬に観たいという思惑がある」と元村氏は分析する。

開催地の持続可能性が問われる中、今後は既存のルールを広げる視点も必要になるに違いない。北半球の先進国が率先して責任を果たす重要性を訴え、話を締めくくった。