後輩の事故が原点…iPS再生医療の現在地

毎日新聞客員編集委員であり、科学環境分野の解説でおなじみの元村有希子氏が、RKBラジオ『田畑竜介 Grooooow Up』に出演。慶應義塾大学発の医療ベンチャー「Kファーマ」が、iPS細胞から作った神経細胞を脊髄損傷の患者に移植する再生医療製品について、2027年中にも企業治験（臨床試験）を開始すると発表したニュースを分かりやすく解説した。脊髄損傷を対象としたiPS細胞の治験は世界初であり、医療の最前線に大きな注目が集まっている。

研究の原点となった「後輩のスキー事故」

脊髄損傷は、これまで有効な治療法がなく「リハビリと運次第」と言われてきた過酷な障害だ。元村氏は、同社の共同設立者（慶大の中村雅也教授ら）が研究を志した原点を振り返る。

学生時代、スキー旅行中に目の前で後輩が事故に遭い、首の骨を折って動けなくなった姿を目の当たりにしたという。「今の医療、医師の力には限界がある。基礎研究で脊髄損傷を治せるようにしたい」と固く決意。そこに登場した「iPS細胞」という革新的な技術が、正に希望の光となったのだ。

実際の臨床研究として行われた移植では、4人の患者のうち2人の運動機能が回復し、そのうち1人は自力で立てるまでになった。元村氏は「立てなかった人が立てるようになってきた」と、1年後の劇的な変化に驚きを隠さない。

実用化への課題と山中教授の慎重な姿勢

しかし、実用化には課題も山積している。元村氏はまずコスト面を挙げ、「iPS細胞で治そうとすれば、数千万円以上のお金がかかる」と指摘。国家財政（医療費）への影響も懸念される中、大幅なコストダウンが必須条件となる。また、正式な承認を得るまでには、ここから最短でも7〜8年の歳月が必要だという見解を示した。

iPS細胞開発をリードする京都大学の山中伸弥教授も、症例を積み重ねるプロセスの重要性を説いている。元村氏は山中氏の言葉を引用し、「科学的な慎重さをもって、引き続き一歩ずつ着実に進んでいくことが重要」と伝えた。未来の医療への大きな期待を寄せつつ、一歩ずつ進む研究を静かに見守る姿勢が求められている。