ジャーナリストが警鐘、後発地震に備えるための心得とは

先日8日深夜に発生した青森県東方沖を震源とする最大震度6強の地震を受け、気象庁は「北海道・三陸沖後発地震注意情報」を初めて発表した。この聞き慣れない情報に戸惑った人も多いのではないだろうか。

ラジオ番組のコーナー「ズームアップ」では、毎日新聞客員編集委員の元村有希子氏がこの注意情報について詳しく解説し、今我々が取るべき行動について警鐘を鳴らした。

「後発地震」とは？過去の事例

元村氏がまず解説したのは、今回の情報の核となる「後発地震」の概念である。多くの人が、大きな地震の後に続く揺れを「余震」と認識し、その規模は本震を超えないものと考えている。

しかし、北海道・三陸沖の地震にはその常識が当てはまらないことがあるという。後発地震とは、「大きな地震があった後、さらにそれを上回るような地震が起きるリスクがある」ことを指すものだ。

その最も鮮烈な記憶が、2011年の東日本大震災である。元村氏は、「3月9日にマグニチュード7.3の地震がありました。それも7.3ですから結構大きくて、『怖かったね』と言っていたら、2日後の11日にマグニチュード9.0が起きたんです」と振り返る。

マグニチュードの数値が2違うと、地震のエネルギー規模は約1000倍にもなる。「2違うと1000倍違います」という専門家の言葉は、後発地震の恐ろしさを物語っている。この現象は1968年にも観測されており、この地域では繰り返し発生してきた歴史的経緯があった。

情報発令中の具体的な注意点

この後発地震のリスクを踏まえ、2022年に新設されたのが今回の注意情報制度である。マグニチュード7以上の地震が発生した場合に発令され、1週間を目安に社会経済活動を継続しつつも、より一層の警戒を促すものとなった。

昨夏、南海トラフ地震に関連する臨時情報が出された際には一部で混乱も見られたが、今回は比較的冷静な対応が目立ったと元村氏は分析する。

では、具体的に何をすべきなのか。元村氏は、自身が参加した専門家の報告会での議論を踏まえ、いくつかのポイントを挙げた。備蓄品の再確認や家具の固定といった普段の備えに加え、特別な注意として「すぐに逃げられるように避難できる服装で寝ることです」と強調。

また、眼鏡やコンタクトレンズ、靴などを枕元に置くこと、職場や買い物先といった外出時の避難経路を確認しておくことの重要性も語られた。北日本の積雪地帯では、避難に時間がかかることを想定し、車の周りなどをこまめに除雪しておくといった備えも不可欠である。

デマに惑わされず「正しく怖がる」

大きな災害時に必ず問題となるのが、SNSなどで拡散されるデマ情報だ。今回も例外ではなく、不確かな情報が飛び交っているという。

これに対し、元村氏は「気になるかもしれませんが、SNSはいつものように頻繁には見ないようにしましょう」という専門家からの呼びかけを紹介。不確かな情報に一喜一憂せず、公的機関からの情報を冷静に受け止める姿勢が求められる。

今回の注意情報の期限は1週間とされているが、それで危険がゼロになるわけではない。重要なのは、これを機に防災意識を新たにすること。元村氏は、キーワードとして「正しく怖がる」ことを挙げた。

これはパニックに陥るのではなく、科学的根拠に基づいて冷静に、しかし最大限の備えを行うということだ。そして、この呼びかけは被災地域だけでなく、日本に住むすべての人に向けられたもの。

「他人事ではなく自分事として捉えて」という言葉通り、全国どこにいても起こりうる災害に対し、備えを見直す貴重な機会とすべきだろう。