実際の物価高と「体感物価20%」の驚くべきズレ

経済学者で明治大学教授の飯田泰之が出演するポッドキャスト番組「飯田泰之の経済Zoom Up」が配信された。飯田は今後の物価変動や人々の経済意識について解説した。

実際の物価上昇と体感のズレ

全国消費者物価指数の上昇率は一時の激しい動きから一服感を見せているが、人々の認識は実態と大きく乖離している。日銀のアンケートを引用し、実際の物価上昇率が2%を下回っていた時期でも、人々の体感物価の回答平均が20%に達していたと指摘。長年のデフレ環境に慣れた結果、わずかな値上げに対しても過剰に身構えてしまう現状を分析した。

個別対策の効率性を評価

今後の物価対策として、政府によるガソリン補助金制度を肯定的に捉える。消費を減らしにくいエネルギー分野への支援として「ピンポイントの対策を打つことで物価を抑えるという意味では、理にかなっている」と解説。一方で、食品向け消費税の限定的な引き下げについては、実施までに時間がかかるため機動性に欠けると慎重な議論を求めた。

金利ある社会への適応

最後に、約30年続いた「金利がなく物価も上がらない時代」からの意識改革を促す。「2、3%はいつもインフレする社会に、みんなが慣れていくというのも必要」と、経済が循環する本来の姿を受け入れる重要性を語った。