WBCの陰で…報じられない五輪招致のリアル

RKBラジオ『田畑竜介Grooooow Up』、3月4日の放送では、玉木氏がWBC開幕の盛り上がりの陰で報じられていない「オリンピック招致ルールの激変」について鋭く解説した。

WBC「スモールベースボール」からの進化

WBC開幕を控え日本中が盛り上がりを見せる中、玉木氏は第1回大会（王貞治監督時代）の「スモールベースボール」という緻密な戦略を回顧した。「今言ったら若い人に笑われそう」と語りつつ、現在はメジャーの強豪相手にも力と力で互角に渡り合う日本代表の確かな進化を称えている。

「おもてなしプレゼン」はもう古い？五輪招致の激変

本題は、冬季五輪の招致活動についてだ。2030年がフランス（アルプス）、2034年がソルトレイクシティと次々に開催候補地が絞られる中、玉木氏は「新しい五輪の開催地決定プロセスが、日本国内で意外と浸透していない」と苦言を呈す。

かつての東京五輪のように、各都市が派手なプレゼンで「おもてなし」を強調し、IOC委員の投票で争う時代は既に終焉を迎えている。現在は2019年に新設された「将来開催地委員会」が、候補都市と継続的な対話を重ね、推薦地を一本化する仕組みへと激変したのだ。

「ロサンゼルス（2028年）やブリスベン（2032年）も、実質的な話し合いで決まった」と現状を解説。このルールの変化を知らずに旧来の招致運動を続けることは「ナンセンス」であり、具体的なビジョンを委員会と対話の中で共有するプロセスが不可欠となっている。

札幌単独ではなく「広域・分散型」の開催へ

北海道のメディアから2038年冬季大会の可能性を尋ねられた際も、玉木氏は「広域開催」の重要性を説いたという。

一都市が単独で巨額の費用を投じて手を挙げるのではなく、既存施設を活用して複数の自治体が連携する形が現在のIOCの主流だ。例えば札幌と長野で分け合ったり、震災復興の象徴として東北や北陸を巻き込むような「分散型」の計画こそが求められる。

これからのスポーツ興行は、単なる情熱や施設の有無だけでなく、こうした国際的なルールの変化への深い理解が欠かせないと警鐘を鳴らし、コーナーを締めくくった。