ホルムズ海峡封鎖の異常事態と迫る世界恐慌の危機

日経BPの「日経エネルギーNext」編集長である山根小雪が、ラジオ番組のニュース解説コーナーに出演した。山根は緊迫する中東情勢に伴うエネルギー問題について、専門家の視点から独自の分析を展開している。特に注目を集めたのは、事実上の封鎖状態にあるホルムズ海峡が日本を含む世界経済に与える甚大な影響についての指摘だ。

封鎖は「自殺行為」の定説を覆す異常事態

山根は、かつてホルムズ海峡が閉じられることは「中東諸国にとっても自殺行為」であり、絶対に起きない想定で世界のサプライチェーンが構築されていたと語る。しかし、現実には緊迫した情勢から封鎖が続いており、原油や天然ガスだけでなく多岐にわたる物資の供給がストップ。「エネルギー業界では絶対に閉じないと言われていた」と振り返りつつ、事態が短期間では解決しないとの見通しを示した。

ナフサ供給停止が招く製造業への深刻な打撃

封鎖の影響はガソリン価格や光熱費の高騰だけに留まらない。あらゆるプラスチックの原料となる「ナフサ」の供給が途絶えることで、自動車や家電などの製造ラインが完全にストップするリスク。山根によれば、すでにインドネシアや韓国の企業が供給停止を宣言する「フォース・マジュール」を発動している状況だという。「コロナの時に車の生産が止まってしまったことと同じことが、いろんな産業で起きる」と述べ、アジアの製造網に依存する日本メーカーへの打撃に懸念をにじませる。

半導体不足から世界恐慌へ発展する懸念も

さらに深刻なのが、半導体製造に不可欠なヘリウムの不足である。世界の輸出シェアの3割を握るカタールからの供給が滞れば、最先端のシリコンウエハーを冷却することが不可能になる。熊本のTSMCを含め、精密機器の生産が世界規模で停滞する恐れ。「製造業が全部止まったら世界経済はどうなりますか」とリスナーに問いかけ、最悪の場合は世界恐慌に発展するほどの危機が足元まで迫っていると強い警鐘を鳴らして番組を結んだ。