中東情勢で企業が直面する物資不足の現実

RKBラジオの番組「田畑竜介 Groooooow Up」に、日経エネルギーNext編集長の山根小雪が出演。緊迫する中東情勢が日本経済に落とす影について解説した。

山根はTOTOがユニットバスの受注を一時停止した事態を取り上げ「ちゃんと伝えなければいけない」と語気を強める。背景には、接着剤やシーリング材に不可欠なナフサ由来の有機溶剤が不足しているという深刻な事情がある。

有機溶剤の不足が招く産業への打撃

ナフサ不足の影響は建設業に留まらず、自動車の塗料や半導体の洗浄工程にも波及している。三井化学社長の「6月中旬までは確保できているが、その先は争奪戦」との言葉を引用し、アジア全域での奪い合いによる価格上昇への警戒を示した。また高騰する電気・ガス代は、コンビニ等の小売業の経営も圧迫している。

企業の緊急対策と設備投資

各社は対策を急ぐ。ファミリーマートは配送頻度を減らし、日高屋は容器発注を一括管理に切り替えた。イオンやローソンは省エネ設備への更新を前倒ししている。山根は「今投資すれば将来のコストを抑えられる」と分析し、危機に備えた設備投資の重要性を示唆した。

供給網の多様化と現実の深刻さ

ユニ・チャームやコーセーなどは原料調達先の多様化を加速し、特定供給源への依存リスク分散を図る。企業の現場では部品一点ずつの確認に追われており、山根は「企業がこれほど準備に動くのは事態が深刻な証拠」と、現実を直視する必要性を力説した。