AI施設完成も給電は7年後迫る電力危機の実態

ポッドキャスト番組「「米国株投資」の耳よりな話」にて、AI開発の裏で深刻化する電力危機が明かされた。 番組では、巨額を投じて最先端施設を完成させても、電力会社から「供給は早くても7年後」と通告される現実を紹介。技術革新の速いテック業界において、この遅れは「事実上の死刑宣告」に等しいと警鐘を鳴らす。

100万世帯分を消費する巨大施設

AIを支えるインフラは常識外れの電力を消費する。最新GPU搭載ラックは1台で100kW以上を必要とし、大規模施設では100万世帯分に匹敵するという。 電力が供給されなければ巨額投資も「ただの箱」であり、電力不足は企業の存亡に関わる死活問題だ。

電力を買い漁る巨大テック企業

難局を打開すべく、巨大テック企業は異例の高値で電力確保に走る。 マイクロソフトが原発再稼働に際し20年の超長期電力購入契約を結んだ事例や、敷地内に燃料電池を導入し自家発電を行う動きを紹介。電力争奪戦は激しさを増している。

投資の主戦場はインフラへ

話題はGE VernovaやEatonなど注目企業にも及び、市場の関心が半導体から物理インフラへ移行した実態を解説。 「AIが自分のエネルギーを作らせるため人間を動かしているのか」という不気味な問いを投げかけ、締めくくった。